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生産性改革を支援するコヒーレント・コンサルティング

coherent consulting
047-455-3510

コヒーレント・コンサルティング
代表 小山太一

・中小企業診断士
・東京都中小企業診断士協会城東支部 渉外部長
・千葉県中小企業診断士協会 正会員
・東京都中小企業振興公社 相談員
・東京都信用保証協会 専門家
・千葉県産業振興センター 専門家

経歴

修士課程終了後、外資系IT会社にてSEとして製造業の基幹システムの導入支援に携わる。
その後、生産管理パッケージ導入コンサルタント・PMとして製造業の販売・生産管理業務の
コンサルタントとして大手製造業20社の業務改革プロジェクトにおいて、業務課題抽出、
改革施策の策定、施策の実施・定着支援をリード。現在では、中小企業診断士として、
千葉県、東京を中心に、企業の生産性改革の独自手法、
「面積原価管理」を開発し、製造業を中心として、
生産・販売・購買業務等のプロセスの見直しやITの利活用による経営改善を支援している。
また、知的資産経営を軸に、中小企業の経営計画策定支援、PDCAの支援などで経営改善の支援も行う。

1953年      福岡県にて生まれる
1975年      九州大学工学部修士課程修了
1978年      日本アイ・ビー・エム入社。SE、ERP導入コンサルティング業務に関わる
1996年      中小企業診断士登録。
2002年      同社で、SCM業務コンサルタントとして自動車、電機、電子、機械、住設業界
大手製造業15社の改革プロジェクトを立ち上げ、
構想立案、現場定着など約20プロジェクトを経験。
2013年      日本アイ・ビー・エムを退職し、経営コンサルタントとして独立。
(コヒーレントコンサルティング設立)
面積原価管理の視点から製造業を中心に50社以上の法人、企業の
コンサルティングに関る。

2つの支援で実現させる「生産性改革」

現代日本の最大の課題は、「働き方改革」です。
そして、その実現のためには、「生産性改革」が必須です。

しかし、現在一般的に行われている「生産性改革」の議論では、
定義や評価指標が曖昧なまま進められているのが現状であり、
感覚的・恣意的な論議となっている感は否めず、なかなか実効が上がっていないのが実情です。

私は前職において、大手製造業のSCM領域を中心に、業務改革の立ち上げ、構想立案、改革施策定着、
システム要件定義、などをご支援して参りました。

その経験の中で改革施策の策定における「企業の産性」をどのように評価すれば良いのか、
永年考え続けてきました。その答えが、「面積原価」であり、
改革手法としての「面積原価管理」です。

主な著書

コストに「時間」のモノサシなし!
だから製造業は儲からない

ー資産効率を最大化する「面積原価管理」-

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表彰


【ダウンロード】

2016年 中小企業診断協会 優秀賞受賞 「中小企業診断士の活用成功事例」

資格・公職・役職

・中小企業診断士
・東京都中小企業診断士協会城東支部 渉外部長
・千葉県中小企業診断士協会 正会員
・東京都中小企業振興公社 相談員
・東京都信用保証協会 専門家
・千葉県産業振興センター 専門家

書籍・紙面掲載

面積原価管理・SCM
2016年1月  LOGI-BIZ -特集 物流KPI- 「時間考慮の新経営指標を提案」
2015年3月  LOGI-BIZ -特集 低温物流- 「新SCM論 面積原価管理を展開」
2014年4月  日刊工業新聞社 「コストに時間のモノサシなし! だから製造業は儲からない」
2004年3月  工場管理 「MRPⅡ基礎講座 - MRPⅡへの批判と対応策」
2002年1月  同友館 企業診断「『ザ・ゴール』の衝撃 - TOC(制約理論)の適用の可能性」
2001年5月  アーバンプロデュース 「BTO生産システムの開発・導入マニュアル」

知的資産経営
2016年4月  中小企業診断協会 知的資産経営マニュアル

知的資産経営の事例:株式会社千葉アスレティックセンター

知的資産経営の事例:株式会社千葉アスレティックセンター 業種:スポーツクラブ  売上規模:約4億円、会員数 約3000名 2013年から知的資産経営に取り組み、3年連続増収増益達成、元スポーツ庁長官 鈴木大地は当クラブOB

生産性改善の事例(建設業G):中島熱化学工業株式会社

業種:管工事業(化学プラント・メンテナンス) 有害物質の取り扱いが強み 売上規模: 約7億円 年間受注件数:約160件 ビジネス形態:受注設計からの個別受注生産 業務プロセス: 引合・見積、受注、プロジェクト計画、設計、資材・外注発注、資材受入、現場作業管理、検査、引き渡し